ブレインフーズ研究会(健康、バイオ分野)(代表 小林一清)
食品のもつ機能性によって、日常の食生活から疾病を予防し医療費を抑制するニーズは高まっている。特にアルツハイマー病、認知症等の脳内老化の予防等の社会的ニーズは大きい。そこで、脳機能の維持・向上に焦点を当て、脳機能に与える食品機能性を長年にわたって研究している学識経験者を中心にして、当地域が強みとするモノづくり企業がもつ産業技術力を活かすことに着目して、「ブレインフーズ研究会」を発足させた。脳機能への効果を分析するバイオマーカーと測定技術を検討し、先進的な手法を用いて、脳機能の維持・向上にかかる機能性食品(ブレインフーズ)の開発を目指している。
愛知学院大学心身科学部健康栄養学科大澤俊彦教授を中心として、平成22年12月、平成23年3月、6月に研究会を開催した(事務局:名古屋市市民経済局産業育成課)。ブレインフーズの現状・課題の整理と最新の研究成果・知見について、この地区の学界および産業界と意見交換を行った。いずれも30名に及ぶ参加者があり、この分野の振興についての関心は高いことを実感した。
1.活動概要
今年度は,定例会を4回,セミナーを2回,展示会による活動紹介を1回実施した.定例会ではAlloy等の検証ツールに関する情報交換,及び,今後の方向性について議論した.また,ツールによる設計・検証の自動化促進が形式手法の現場適用にとって重要との認識より,開発技術を得るためEclipseセミナーを実施した.また,テストプロセスに対する理解を深め,さらに形式手法の存在意義について確認するためテスト設計セミナを実施した.
2.実施行事
(1)
定例会 (4回)
第1回 平成22年12月15日名古屋大学 VBL 4階セミナー室 (参加10人)
第2回 平成23年
2月24日 名古屋大学 VBL 4階セミナー室 (参加6人)
第3回 平成23年
6月 2日 名古屋大学 VBL 4階セミナー室 (参加9人)
第4回 平成23年
9月13日名古屋大学 VBL 4階セミナー室 (参加6人)
(2)
セミナー (2回)
a)
「Eclipseプラグイン開発セミナー」
日時:平成23年1月28日 13:30〜17:00
場所:名古屋市工業研究所 電総センター5階 コンピュータ研修室
参加人数:12名
b)
ソフトウェアテスト設計セミナー」
日時:平成23年5月26日
13:30〜16:30
場所:名古屋市工業研究所 管理棟3階 第2研修室
参加人数:58名
(3)
展示会 (1回)
「組込み総合技術展(ET2010) 」
日時:平成22年12月1日〜3日
場所:パシフィコ横浜
内容:
・名古屋市工業研究所ブースにて研究会活動の紹介パネルを展示
・東海ソフト(株) のブースで行われたプライベートカンファレンスにて,研究会活動に ついての紹介プレゼンを実施
3.今後の予定
今年度は,震災の影響により企業の研究活動への参加が困難な状況が続いていた.ただし開発コスト削減の要望は強くそのための技術導入の動機は現在も存在することから今後も参加企業の移行を考慮しつつ,現場で利用可能な技術の整理及びツールの開発について検討し,研究開発に必要な予算獲得のため,研究助成事業へ応募したい.
現在までに2回の研究打ち合わせを行った。
第1回 2011年6月17日(名古屋市工業研究所)
有価物質を含む液体の処理に関して,関連技術および補助金獲得に向けた話題提供と議論を行った.レアメタルに関して環境省平成23年度環境研究総合推進費補助金(循環型社会形成推進研究事業から名称変更)が採択されたことが紹介され、グループ単位で補助金への応募を行うこととした.
第2回 2011年12月7日(名古屋市工業研究所)
レアメタル関連グループから,研究の進捗状況の報告がなされ,議論を行った。VOC関連グループから予備的検討結果について議論した.
今後は、溶液中の有価資源の回収に関する調査研究、各種研究助成事業への応募などを適宜、実施する予定である
(1)水噴霧回転法で作成した磁性かんらん岩粉末粒(2-10mm径)を、1200℃で焼結後磁化すると、列状等の配置で生物活性用のパルス分布磁界発生体となることを見出した。その生物活性効果は、球根等の成長促進で確認された。これを基礎に、生物活性等の機能をもつ磁性陶磁器の試みが始まった。磁性かんらん岩砕石の農業応用での使用性の技術も引き続き高度化している。
(2)健康応用では、2つの分野で画期的な成果が上がった。ひとつは、高齢運転者の居眠り運転防止効果であり、磁気石充填パイプを運転者の脊柱に当てると、覚醒脳波が顕著に現れることが分かった。名大、名城大との共同研究であり、成果は米国電気電子学会論文誌に掲載された。もうひとつは、磁気石充填パイプにより、高齢者のメタボリックシンドローム5項目中4項目が正常化した成果である。この成果も国際会議で発表し、論文誌への掲載が決定した。
研究会の目的の一つである研究費の申請活動は、(独)農業・食品産業技術総合研究機構生物系特定産業技術研究支援センターのイノベーション創出基礎的研究推進事業プログラムへ2年連続で応募している。
本研究会は研究代表者等がX線回折法を使用して発見した157℃における希土類錯体の4fおよび5d軌道電子の反転分布を利用し、200℃以下の廃熱を光に変換する技術開発を目的としている。平成23年度は以下の研究を行った。
1.希土類錯体CeB6のX線回折実験の精度を抜本的に上げるため、X線と中性子線回折を組み合わせる実験を企画し、米国オークランド国立研究に於いて、中性子回折実験を行った。実験は同研究所の“今週のトピック“に選ばれた。
2.新たに一部上場の2社から研究会に参加申し込みがあった。
3.産業技術総合研究所・サスタナブルマテリアル研究部門の吉村和記博士により、a. CeB6結晶を積分球に入れ、結晶温度を600℃まで加熱したが、発光は観測されなかった。b. CeB6結晶にレーザーを照射し、フォトルミネッセンスを波長180nmから900nmの範囲で測定したが、発光は認められなかった。
4.現在、他の分光測定を検討中であり、発光の可能性は大きいと考えられる。
5.物質材料研究機構の大谷茂樹博士に希土類錯体結晶の合成を行っていただいた。同博士は本年度末に御定年になる。これまでのご協力に感謝したい。
平成22年6月から始めた中部風力発電研究会が当初5年程先に本格化すると予想していた浮体式洋上風力発電の研究開発は、研究会開催途中の平成23年3月11日の東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所の事故によって様相が一変した。先見の明を称えられる喜びよりも、浮体式洋上風力発電を日本の主要輸出産業として研究開発し育成しなければならない重責を感じずには居られません。平成23年度は、より具体的に次の課題について研究会を実施した。
(1)「東日本大震災緊急報告 風力発電の状況と今後の行方」
この大震災で風力発電は一台も故障することなく生き残ることができ、洋上風力発電(オフショア・ウインドファーム)の研究開発も急速に進み始めた。電力を確保するだけでなく中部地域に新産業を興すビジネスチャンスである。
(2)「浮体式洋上風力発電の実証実験に関わる諸課題」
名古屋大学大学院環境学研究科シンポジウムと共同開催したことにより、我国の自然・社会条件を考慮した大規模洋上風力発電システムの実現に向けた具体的な構想が始まった。
(3)「日本の風力発電事業化の課題と今後の行方」
世界規模で風力発電事業を展開する企業から、現状と課題を紹介されて、中部圏独自の風力発電事業の企業化と産業振興の目標を定めた。
今後は、各種研究助成事業への応募、中部圏内企業との共同研究などを実施する予定である。
資源循環システム研究会(代表: 藤澤寿郎)
効率的な資源循環システムの構築は、持続可能社会の実現、特に地球温暖化の防止にむけて必須の課題である。この目的のために、システムを構成する要素技術の温暖化防止効果の向上、さらには、新たな対策技術の開発が求められている。一方、社会システムとして定着し、地球温暖化防止に資するには、経済性等をも考慮に入れた新たなシステム・事業モデルの創出も非常に大きな課題である。
本研究会では、要素技術の開発・改良を目的とした事業としては、愛知県の循環型社会形成事業の一環として企業の省エネ、省資源、設備開発などの技術コンサルタント業務に上席研究員2名を派遣し、また、NEDOの委託研究「下水汚泥の堆肥・炭化・利用システム」の推進委員会に委員長および委員として上席研究員3名を派遣した。
新しいシステム・事業モデルの創出に関しては、農水省の「緑と水の環境技術革命プロジェクト事業」に本研究会が応募した「知多半島エリアのバイオマス資源の地域内循環構築のための事業可能性調査」が採択され、技術員として上席研究員3名を派遣した。
(緑と水の環境技術革命提案内容)
知多半島内では、未利用かつ豊富なバイオマス資源(家畜排泄物、竹林)や耕作放棄地が 1500ha存在している。これらの資源を付加価値向上を通じて、地域内循環を促進するビ ジネスの可能性を探るとともに、農村地区の6次産業化を通じた活性化の可能性を探るもの である。
具体的には
① 低コスト・高効率メタン発酵法の検証
② メタン発酵ガスの有効利用法
③ 資源作物からのアルコール収量と事業の可能性調査
④ アルコール発酵残渣の処理・活用法と採算性
⑤ 牛糞・竹粉燃料の地域活用
⑥ 竹の工業製品活用
以上の結果から知多半島全体の事業採算性を調査する。
科学技術振興の在り方研究会 (代表 毛利佳年雄)
本研究会は、平成22年度から始まった上席研究員の新規活動(提言活動)の成果を基礎に、平成23年度には上席研究員による
「研究会」 の形式に移行したものである。
本研究会では、提言活動として、初年度のワーキンググループによる提言活動(緊急提言
:「国立大学法人に若手教員1万人分のポストの増設を」(中間まとめ)の次の年度の活動を、研究会として行うこととなった。
研究会の上席研究員メンバーは、小坂 岑雄、杉江 英司、高橋 秀郎、藤澤 寿郎、毛利 佳年雄(主査)の5名である。本年度は4回の研究会を開催した。初年度の提言活動を総括した上、初年度の提言が大学(国立大学法人)の視点で行ったものであり、産業科学研究所として次年度は産業界の視点で行うことになった。(メンバーの5名中4名は、産業界OBである。)第三次科学技術基本計画の総括および第四次科学技術基本計画の趣旨を議論した結果、「イノベーションの創出プロセス」が依然として具体性に乏しいこと、基礎研究力の一端を担う若手研究者・技術者の自己鍛錬の環境が劣化している状況に鑑み、研究会では「発見・発明・特許」をキーワードとして、若手研究者・技術者を元気付けるための経験談集を提言として発信することになった。本提言文集は、平成24年4月ごろ研究部のホームページで発信される予定である。