本研究会は、平成20年度に「磁気プロトニクス研究会」の名称でスタートし、平成25年度には「磁気バイオテクノロジー研究会」、 平成26年度「磁気による化学反応・生化学反応促進効果研究会」そして平成27-28年度「ELF磁気刺激・磁気触媒研究会」と名称を変えつつ、 計8年間一貫して、「超低周波微小磁界による純水および生体細胞水中の自由プロトンの発生とそれによる生体エネルギー ＡＴＰの生成能の向上効果（磁気プロトニクス原理）」に関して、実証および産業応用（産業科学）に関する調査研究を行って来た。
　そして、平成28年度に、ＥＬＦ微小磁界の水および水溶液体への磁気効果を「0℃～50℃導電率ヒステリシス特性」で評価できる 方法を発見するに至り、これまで8年間測定収集してきた動物、植物類の生長促進データや人間の覚醒効果のデータ類の定量評価が できることが分ったため、本ロングラン研究会を終了することにした。
　本研究会の基礎である「磁気プロト二クス原理」は、科学技術の発展の歴史的位置付けでは、1990年代の「生体細胞ミトコンドリア でのＡＴＰ生成メカニズムの解明」で世界の生理学の研究教育を一変している「ＡＴＰ生理学」を、「生体活性化技術」の面で 工学的に応用する新技術の基礎と考えられる。
　そこで、本研究会活動を総括すると、以下のようになる。
（１） 平成20-21年度：名古屋大学工学部と京都大学医学部の医工学研究の成果である「超低周波（ＥＬＦ）微小磁界中での超純水の 導電率増加現象」の発見（2001年）を基礎とする生体活性化効果を、ＥＬＦ微小磁界発生コイルを設計して動物（和金）や植物類で 検証し、生体成長促進効果のデータを収集。成長促進の条件を調査。
（２） 平成22-25年度：磁性かんらん岩等の自然的石の集団が、空間的に交番分布の表面磁界を発生し、ＥＬＦ磁界発生コイルと 同等の生物活性効果を示すことを発見。磁性かんらん岩等の磁化特性を振動試料磁力計で測定し、空間的交番分布磁界の発生メカニズム を解明。米国電気電子学会（ＩＥＥＥ）の国際会議で発表および論文誌に掲載。また、磁性かんらん岩を粗骨材にしたコンクリートでは 圧縮強度および曲げ強度が増加すること、そのコンクリート容器が植物生長促進効果などの生物活性機能を持つことを実証。
（３） 平成26-28年度：　当研究会メンバーの名城大学情報工学科山田宗男教授研究室で、ドライビングシミュレータを使用した 100名以上の被験者ドライバによる居眠り運転防止覚醒効果の脳波測定・解析が実施され、ＥＬＦ微小磁界の効果が統計解析で実証 された。
　また、コイルでのＥＬＦ磁界発生および自然的磁性石集団のそれぞれの磁気効果を定量的に判定できる新たな測定方法として、 「超純水、純水、生理的食塩水（リンゲル液）などの水溶液の0-50℃導電率ヒステリシス特性測定法」を確立した。

　本研究会は、中部地域に於ける風力発電に関する研究と風力発電事業の更なる拡大を推進するために、平成22年度,23年度に「中部風力発電研究会」（名古屋産業科学研究所主催），平成24年度,25年度に「洋上風力発電研究会」（科学技術交流財団主催）を開催した一連の研究会に続く最新の研究会であり，平成27年,28年に「次世代風力発電研究会」として，名古屋を中心として開催したものである。
　この一連の研究会発足当初の平成23年3月11日に発生した東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所事故を契機として，日本の風力発電の研究開発の状況は一変した。すなわち，陸上風力発電から着床式洋上風力発電へと世界の後を追って緩やかに進展してきた日本の研究開発は，世界でも未だ手付かずの状況であった浮体式洋上風力発電の研究開発に，福島復興事業の一環として，一気に進むことになった。これらの国家プロジェクトとしての研究開発は，東京大学を中心とするコンソーシアムとして，東日本で進められている。
　従って，中部地域に於ける研究は次世代に向けた風力発電の基礎研究と，次に来る風力発電の製造と発電事業の展開に備えるための啓発に力を注ぐのを目的とするのが順当である。その結果として，平成27年度に開催した「次世代風力発電研究会」の全6回の講演会には延べ114名もの参加者があった。その内の風力発電事業推進企業として，中部電力株式会社技術開発本部電力技術研究所は将来の浮体式洋上風力発電の受入れ試験の準備として，水槽実験装置の運転を始められた。既に風力発電事業を実施している(株)シーテック，(株)青山高原ウインドファーム，白川電気土木株式会社，ミツウロコグリーンエネルギー(株)等，および部品製造会社であるNTN株式会社やシンフォニアテクノロジー(株)は次世代風力発電の動向の知識の修得に努められた。風力発電事業未着手の企業であるトヨタ自動車(株)，(株)豊田中央研究所，東邦ガス(株)などは浮体式洋上風力発電の可能性の検討の目的を持って聴講に参加された。
　本研究会から生まれた基礎研究は，科学研究費助成事業，平成26年～28年基盤研究Ⅽ「陸上風車および洋上風車（着床式と浮体式）の制振」研究代表者石田幸男（名古屋産業科学上席研究員，本研究会主要メンバー）がある。 　また，新案風車の研究開発に必須の風洞は，文部科学省科学研究費（地域連携推進研究費）で購入した非定常風洞を鳥取大学から移管できる手筈は整っているが，中部地域で受け入れ共同研究の実施する大学は未だ確定していない。
　平成28年度の「次世代風力発電研究会」は，洋上風力発電のみならず，海洋国日本が自然エネルギーによる発電技術として研究開発に取組むべき課題を探るための研究会として全５回開催した。

本研究会は、産業を支えているノウハウの伝承・継承を可能としイノベーションを創出し続けられる教育・産業システムについての議論を深め、活動成果の公表につなげていくことを目標とした。 28年7月に、問題点の整理を行う打合せを第30回研究会の後開催した。
最初に、本研究会と「名古屋大学材料バックキャストテクノロジー研究センター」の目標との重なりが指摘された。
イノベーションのための技術開発を行うにしても、その基盤となる技術・技能の継承を可能とする中長期の方針を打ち立てる必要があることが確認された。今後、産業人口の減少と高齢化は避けて通れない問題であり、優秀な技術者の確保と人材の流動化の必要性、継承すべき技術の見極めと共有化、について資料を集め検討していくことにした。

本2016年4月に発足した中部IoT研究会は、下記のように見学会1回を含む5回の研究会を実施し、当初の会員企業数10社、 参加者数23名から、研究会の開催ごとに、会員企業数及び参加者数を順次増加させ、第5回研究会は会員企業数17社、 参加者数４１名となり、大変盛会の内に研究会を終了した。
今後は、中部経済産業局の紹介等により、平成29年度の地域中核企業創出・支援事業ハンズオン型事業に申請予定である。